「インネパ」で働く多くのネパール人は「バグルン」出身だった（室橋氏提供）
全国でネパール人経営のインド料理店が増加している。通称「インネパ」とも呼ばれるこうした店は、なぜ急拡大しているのか、なぜネパール人がインド料理店を営んでいるのか……。様々な謎を解明するため、『カレー移民の謎 日本を制覇する「インネパ」』（集英社新書）を上梓したライターの室橋裕和氏にインタビューを敢行。後編記事では、実際にインド料理店で働くネパール人たちの共通点について紐解いていく。【前後編の後編。前編から読む】
日本のことをよく知らないまま来日するコックとその家族
ネパール人はどのようにして店舗を拡大していったのか。
「2002年頃に外国人は『500万円以上の出資』があれば会社を作れるようになりました。『経営・投資』の在留資格を取得するために、ネパール人コックたちはこの制度を活用して、インド人や日本人のお店のもとで稼いだ資金で起業します。ネパールから調理経験のある家族を呼び『技能』の在留資格を取らせコックとして雇う。新しくネパールから来たコックも『経営・投資』の在留資格を取って、独立していく。こうして、安定的に在留資格を取り続け各地に『インネパ』が広がっていきました」（室橋氏。以下、「」内は室橋氏）
前編記事では「どの店舗の味も似通っている」ことについて言及したが、それは日本に来る目的と想いが変化してきているからだという。
「昔から日本でインド料理店を経営してきたネパール人は、『2000年代に来日した人間の店は経営に工夫が見られない』と言います。1980～90年代に日本に来てインド料理の枝葉を広げた層はインテリが多く、日本人と結婚して社会とのつながりもしっかり固めていた。その根底に日本への憧れがありました。
ところが、2000年代以降に急増した経営者はそうとは限らない。ネパールのなかでも田舎の出身者が多く、そういうエリアは国外への出稼ぎが“主要産業”になっている。教育もしっかり受けられていない人が混ざっていて、『親族がいるから稼げるだろう』という理由で日本に来る人も多い。つまり、稼げるのであれば日本でなくてもよかったんです。日本のことをよく知らないまま、“とりあえず”で来日するコックとその家族が増えていく。そこには歪みが出てきてしまうのです」
