テレビで見かけなくなった芸能人がYouTuberに転身して大成功している例は枚挙にいとまがないが、最近はビジネス系YouTuberとして荒稼ぎする人や企業のYouTubeを使ったマーケティング活用の事例も増え、ますますその存在感は高まっている。
難しい会計や税の知識を、わかりやすく伝えようと著書を出し始め、『さおだけ屋はなぜ潰れないのか?』(165万部)、『女子大生会計士の事件簿』(シリーズ100万部)などの大ヒットがある公認会計士の山田真哉氏も、YouTubeを使った表現活動に力を入れるひとりだ。チャンネル登録者数は短期間で15万人を突破し、会計士としてナンバーワンの実績となっている。
「始めたきっかけは、私の会計事務所は芸能関係に特化しており、YouTubeを始めるお客さまが増え、広告収入の仕組みなどを実戦して学んでおいた方が業務の役に立つと思ったからです。2年ほど前から、会計や税、マネー関連の時事ネタも組み込んだ『生配信』を始めましたが、試行錯誤を続けながら、最近になってようやく自分の型ができ始めています」(山田氏)
YouTubeの存在感が高まる連れ、それに関連する仕事も急増している。115万人の登録者を持つ副業マッチングサービス最大手のランサーズ取締役の曽根秀晶氏はこう解説する。
「コロナ禍の副業で前年比500%と圧倒的に伸びたのが映像クリエイティブ関連。YouTube用の動画編集を外注する企業や人が増えています。副業をする人にとってはSNSだけでなく、YouTubeで発信することで仕事や人脈の拡充につながる。YouTuberは『マイクロ・アントレプレナー』(好きなことで稼ぐ小さな起業家)の代表的な存在だと思います」(曽根氏)
山田氏の最新刊『儲かる副業図鑑 在宅勤務のスキマに始める80のシゴト』でも「YouTuber」が掲載されており、月収目安は5万円。「エンタメ系よりビジネス系動画の方が広告単価は高い」といったウラ情報も掲載されている。