“介護施設選びの常識”はコロナを経て大きく変わった（イメージ）
老人ホーム選びにあたっては「入居前の見学」が重要だ。しかし、コロナ禍により見学が中止された施設が少なくなかった。ワクチン接種が広がれば、見学も再開される見通しだが、“施設選びの常識”はコロナを経て大きく変わった。ケアタウン総合研究所代表の高室成幸氏が解説する。
「コロナ前は、『負担する費用と受けられる介護が見合っているか』『ケアの質が高いか』などを基準に決めていくものでしたが、そこに『施設内パンデミック（感染爆発）への備え』が重要なポイントとして加わりました」
介護施設は介護士、医療従事者、ケアマネジャー、ボランティアスタッフなど、多くの人が出入りする場となる。コロナ禍を機に改めて注目されたが、感染症は高齢の入居者にとって、リスクの高い病だ。今後も、インフルエンザ対策や未知の感染症への備えがどれだけできているかを重視しなくてはならない。
失敗しない施設選びのポイントに、高室氏は「ゾーニング」を挙げる。
「感染が疑われる人を一時的に隔離する部屋を用意するのが『ゾーニング』です。隔離室に入室できるスタッフを制限したり、他の入居者と接触しないような導線、食事やケアの提供方法がマニュアル化されているかを確認しましょう」
コロナ禍では、感染が拡大した際に医療体制が逼迫して、感染者が迅速に入院できないリスクも明らかになった。そうした場合に、「ホーム内療養」ができるかも、注目すべきポイントになる。
「これまで以上に施設の医療体制が整っているかをチェックする必要があります。一定の介護・看護体制を求められる特養や介護付き有料老人ホームはある程度の対応が期待できますが、外部の病院に頼らざるを得ない施設（サ高住、住宅型有料老人ホーム、認知症グループホームなど）では、施設でどこまで療養が可能かをチェックしなくてはなりません」（高室氏）
