ペロブスカイト型太陽電池をいち早く実用化する国はどこか（Getty Images）
中国の太陽電池市場は深刻な供給過剰に陥っているようだ。業界最大手である隆基緑能（上海601012）は5月29日、主力製品であるP型M10規格150ミクロン単結晶ウエハー価格について30.8％、同じくM6について30％引き下げたと発表した。同社は4月27日に3％と小幅ではあるが同製品を値下げしたばかりである。これを受けて、競合大手のTCL中環（002129）も6月1日、サイズの異なる複数の製品を16～24％値下げしている。
業界大手2社が値下げ競争を繰り広げているのだが、彼らが先手を打って値下げしたわけではない。下位メーカーとの品質の差はわずかになりつつある中で、下位メーカーの値下げに追従せざるを得なくなり値下げに追い込まれたといった状況だ。
太陽電池産業全体でみても、他産業からの参入が相次ぎ競争は激化している。たとえば、証券日報（6月5日付）によれば、太陽光パネルの原材料となるシリコンの2023年における年間生産設備能力は210万トンに達する見込みだが、実際の需要は110万トン程度でしかないそうだ。
最終需要である太陽光発電量をみると、3月は13.9％増であったが、4月は3.3％減と低迷している。太陽光発電事業におけるサプライチェーンの上流部分での強烈な生産過剰は今後、業界全体の生産過剰につながりかねない。
隆基緑能の創業者であり、会長の李振国氏は5月23～26日にかけて上海で行われた太陽光発電に関する国際展示会（SNEC2023展示会）に出席、その基調講演において今後の業界見通しについて次のように話している。
「クリーンエネルギーへの転換はすでに世界のコンセンサスとなっており、業界全体の規模は今後も拡大するだろう。しかし、その発展は直線的ではなく、段階的に進む。現在はその停滞段階にあり、今後2～3年で半分以上の企業が淘汰されるだろう」
