三菱重工は国内外の国家プロジェクトに食い込み、存在感が増している（時事通信フォト）
今年に入り、日経平均株価がバブル後の最高値更新を続けている。株価を牽引する一角として注目されているのは、長きにわたり日本経済を下支えしてきた企業集団・三菱グループだ。「御三家」とされる三菱UFJフィナンシャル・グループ（以下、MUFG）、三菱商事、三菱重工業を筆頭に、多くのグループ企業の業績は好調が続いている。
三菱グループの好業績と日経平均の上昇がリンクしている点について、マーケットバンク代表の岡山憲史氏は「1980年代のバブル期と重なる」と指摘する。
「バブル期に日経平均株価が史上最高値3万8915円をつけた大きな要因は、三菱グループの飛躍でした。象徴的だったのは、海外投資を進めていた三菱地所による米ニューヨーク・ロックフェラーセンターの買収（1989年）です。当時、世界最大の不動産取引となり、三菱の存在感を世界に示しました」
同時期には三菱を含む日系企業の自動車や電機メーカーが軒並み急成長し、日米貿易摩擦が激化。米国全土でジャパンバッシングの嵐が吹き荒れるほどだった。
バブル崩壊後は日本全体が「失われた30年」と呼ばれる景気低迷に沈んだが、三菱は耐え抜いた。カギを握ったのが、「銀行の強さ」だった。月刊誌『経済界』編集局長の関慎夫氏が語る。
「当時はグループの根幹を成す三菱銀行（現・MUFG）が無茶をせず、手堅い経営に終始した。これによりグループ全体がバブル崩壊のダメージを最小限に抑えた。金融情勢が不安定な時期ほど、三菱の盤石さが際立つ」
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