生命保険や医療保険と並び、保険各社の主力商品の「がん保険」。テレビCMなどで盛んに宣伝され、「国民の2人に1人ががんになる」と言われれば不安を感じるし、「加入していて助かった」と語るCMタレントの心情も理解できる。だが、保険料に見合った保障を得られないケースもあるし、がんに罹患することなく一生を終える人もいる。「加入するかどうかの分かれ目」はどこにあるのか。
日本人のがん罹患率の高さを示す際、よく用いられるのが「2人に1人」の表現だ。これは厚労省などの統計データに基づき算出された数字で、文言自体に間違いはない。だが、別の角度から統計を読み込むと、意外な事実が浮き彫りになるという。大手生保会社出身で、がん保険に詳しいFPの加藤梨里氏が指摘する。
「最新の統計を見ると、生涯でがんと診断される確率は男性が65%、女性は51%に達します。確率で言えば『2人に1人以上』となりますが、これはすべての年代の罹患者数をもとにした“ざっくりとした数字”に過ぎません。年代別に見ると、60代までにがんと診断される人はむしろ少数派。統計的に見れば5人に1人以下になります」
たとえば2020年の男性の肺がん罹患総数は8万1080人。さらに、がん患者を年代別に見ると30代の罹患数は203人で0.25%と極めて低い。40代では同1.45%、50代で5.49%、60代で20.18%にとどまる。70代でようやく42.93%に。胃がん、大腸がんなど、主ながんについても同様の傾向がある(厚労省「令和2年全国がん登録罹患数・率報告」)。