日足チャートでは、25日移動平均線が位置する38480円水準まで値を戻したが、4月下旬から一カ月ほど下値支持線として機能していた75日移動平均線38940円水準からは下放れた。5月のプライム市場の平均売買代金（1営業日換算）は4.55兆円となった。4月は4.45兆円、3月は5.12兆円、2月は5.16兆円と2－3月と比較すると減少傾向にある。売買代金は株価より先行してピークを付ける傾向があるが、日経平均は3月22日に終値ベースの史上最高値40888.43円を付けていることから、今回もセオリー通りとなっている。
一方、TOPIXは、25日移動平均線より上で推移している。日経平均とは異なり、TOPIXは75日移動平均線より25日移動平均線の方が上で推移していることからTOPIXの方がチャート形状は強いと言えよう。金利上昇を受けて時価総額が大きい銀行株や保険株が上昇している一方、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>といった値がさ半導体株がさえないことから、NT倍率は13.88倍と今年最も低い水準である。TOPIXは3月22日の年初来高値2813.22ポイントまであと2％を切っている。6月中旬の日米中銀会合まで、TOPIX優位の地合いが続けば、TOPIXが年初来高値を更新する可能性もあろう。
今週にかけて、国内は、6月3日に第1四半期設備投資、4日に5月マネタリーベース、5日に4月毎月勤労統計、7日に4月景気動向指数（速報値）などが予定されている。
海外は、3日に中・5月財新製造業PMI、仏・5月製造業PMI、独・5月製造業PMI、欧・5月ユーロ圏製造業PMI、英・5月製造業PMI、米・5月製造業PMI、ISM製造業景気指数、4日に米・4月JOLTS求人件数、製造業新規受注、耐久財受注（確報値）、5日に豪・第1四半期実質GDP、中・5月財新コンポジットPMI、サービス業PMI、米・5月ADP雇用者数、サービス業PMI、コンポジットPMI、ISM非製造業景気指数、週間原油在庫、6日に欧・ECB政策金利、米・週間新規失業保険申請件数、4月貿易収支、7日に中・5月貿易収支、欧・第1四半期ユーロ圏実質GDP（確報値）、米・5月雇用統計、4月卸売在庫（確報値）などが予定されている。
