円広志さんは妻の葬儀を「当初は身内だけで行なう予定だった」という
コロナ禍では感染拡大防止のため、ごく近しい人だけが参列する密葬や家族葬が普及したが、コロナが明け、多くの関係者が参列する一般葬が戻ってきた。司法書士法人東京さくら代表で司法書士の三浦美樹氏が言う。
「簡略化された家族葬と違って、多くの人が参列する一般葬は斎場の規模や時間も含めて、事前に夫婦で話し合っておくべき点が多い。亡くなってから数日は多忙を極めるため葬儀業者を選ぶ余裕がなく、高価な業者やサービスが良くない業者に頼らざるを得ないケースが散見されます。どの業者に任せるか事前に夫婦で決めておくべきです」
葬儀は家族葬、別途「お別れ会」を開く形式もコロナ後に定着しつつある。お別れ会は故人に縁のある知人を招いて行なうセレモニーで、葬儀とは別の日に改めて実施するのが一般的だ。
「読経や焼香など決まった内容は特になく、比較的自由なスタイルで開催するのが特徴です。会場設営も故人に合わせて幅広い選択肢があります」（三浦氏）
葬儀もお別れ会も、会場だけでなく「誰を呼ぶか」まで事前に話し合っておく必要がある。「家族じまい」を代行する一般社団法人LMNの遠藤英樹代表理事の話。
「葬儀やお別れ会は家族や親族だけでなく、“見送りたい”と望む人たちの気持ちが絡みます。少数の身内のみでよかったコロナ禍とは違い、今は“なぜ呼んでくれなかったのか”と事後に知人や親族からクレームが入るリスクがある。誰を呼ぶか、あらかじめ夫婦で話し合い、案内を送る人のリストを作成しておくと良いでしょう。
葬儀が終わった後に亡くなったことは知らせておきたい相手もいます。そうした人に向けた死亡通知の送付リストも合わせて作成しておくことが望ましい」
次のページ：「生きている人のために葬儀がある」
