マツダに買収を受ける可能性やその対策についての考えを聞くと「回答は控えさせていただきます」(コーポレートコミュニケーション本部)とした。
日本企業はこれからも世界の“草刈り場”となるのか、本来の技術力で企業価値を向上させて脅威に立ち向かえるのか。正念場に立たされている。
【※日本企業の「EV/EBITDA倍率」は、企業分析SaaS「バフェット・コード」(コンセンサス予想ベース)より。外資系企業は「Yahoo!ファイナンス」のデータも参照した(9月2日時点)。各セクターの日米中の「EV/EBITDA倍率」は「KPMG FAS」社から提供。「電機」は複数のセクターにまたがるため、3つのセクターの「EV/EBITDA倍率」を表示。「営業利益」は直近の通期(2024年3月期、2023年12月期など)実績。「時価総額」と為替レートは、9月3日終値ベースで換算した】
※週刊ポスト2024年9月20・27日号