日本の医薬品業界で「海外から狙われやすい企業」を企業価値と収益力から算出　大塚HDは「上場企業として、あらゆる可能性は想定している」

　大塚HDは対策について次のように回答した。

「上場企業として、あらゆる可能性は想定している。大塚グループは『企業価値の最大化』も重要な経営課題のひとつとして、継続的に取り組んでおり、また第4次中期経営戦略（2024～2028年度）では『独自の事業基盤への更なる投資』『Well-beingにつながる新たな価値創造』『持続的成長を支える積極的な財務戦略』を掲げている」（広報部）

　日本企業はこれからも世界の“草刈り場”となるのか、本来の技術力で企業価値を向上させて脅威に立ち向かえるのか。正念場に立たされている。

【※日本企業の「EV／EBITDA倍率」は、企業分析SaaS「バフェット・コード」（コンセンサス予想ベース）より。外資系企業は「Yahoo！ファイナンス」のデータも参照した（9月2日時点）。各セクターの日米中の「EV／EBITDA倍率」は「KPMG FAS」社から提供。「電機」は複数のセクターにまたがるため、3つのセクターの「EV／EBITDA倍率」を表示。「営業利益」は直近の通期（2024年3月期、2023年12月期など）実績。「時価総額」と為替レートは、9月3日終値ベースで換算した】

※週刊ポスト2024年9月20・27日号