大学入試は学力試験以外にもさまざまな入試方式があり、多様化している（写真：イメージマート）
大学が学力試験以外で選抜を行う総合型選抜を取り入れるようになり、入試の様相も変わってきている。入試対策などで首都圏と地方での格差が広がっている中で、首都圏の人気大学は総合型選抜で地方の優秀な学生をいかに取り込むかという課題に取り組んでいる。『中学受験 やってはいけない塾選び』が話題のノンフィクションライター・杉浦由美子氏がレポートする「推薦入試の現在地」。【全4回の第4回。第1回から読む】
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「教育格差」の視点から地方の高校生が東京の難関大に進学することが困難になっている実情や、その打開策を追っている。
東京の塾や予備校を取材しているとその進化には驚く。予備校もひとりひとりの生徒に目を配り、最新のAI学習アプリを導入するなどして、万全の体制で生徒たちを難関大に合格させていく。一方で、地方は少子化の進みも速く、塾機能が少ない地域も多い。そんな条件で幼い頃から塾通いをしている首都圏の受験生たちに太刀打ちするには大きな困難がある。しかし、学力以外の要素も評価する推薦入試ならば地方の高校生も都会の高校生と互角に戦えるのではないかということを取材している。
今回は、東京の最難関私大のひとつ、早稲田大学の入試担当者に話を聞いた。
早稲田大学は近年、地方の高校生をターゲットにした入試を開始している。「地域探究・貢献入試」という入試方式だ。法学部や文化構想学部、文学部、人間科学部、スポーツ科学部、教育学部の一部で募集をしている。
「2018年から新思考入試というものを行ってきましたが、より目的を分かりやすくするために2024年度入試から名称を変えました」（早稲田大学入学センター長・小森宏美教授）
募集要項には、「これまで取り組んできた地域での活動や経験、問題意識等を踏まえて、本学において主体的に学び、その成果を地域に還元する意欲を丁寧に評価します」とある。
今、地方の高校生が地域性のあるテーマで探究学習をしている。地域の課題、たとえば、教育や文化、経済の問題などについてインタビューや調査をし、解決案を自分なりに見つけていくものなどだ。
かつては放任主義といわれた早稲田も、今では昔と異なり、少人数制の授業などで学生をきめ細かく指導をしているが、この「地域探究・貢献入試」で入学した学生に向けた演習科目も用意をしている。「地域連携基礎演習」やその他関連科目を受講し、自らのテーマを深く掘り下げることができる。
「研究の手法には文献を読みこむものと、フィールドに出て調査をするものなどがあります。後者のフィールドでの調査に積極的に取りくめる知的好奇心の強い学生を、地域探究・貢献入試では求めています」（小森教授）
これまでのところ、この地域探究・貢献入試での入学者の約3分の2は地方の学生が占めるものの、出願者の割合では、地方と首都圏が拮抗している状況だ。
現在、地方の高校が探究学習で成果を出し、その勢いは目を見張るものがあるが、それを武器に早稲田を受験する高校生も増えてきているのかもしれない。そうなってくると推薦入試では地方の高校生にもチャンスは拡がってくる。
