エヌビディア株はなぜ下落しているのか（同社のジェンスン・フアンCEO。Getty Images）
エヌビディアの株価が下落している。過去最高値（終値ベース、以下同様）は1月6日に記録した149.43ドル。1月27日の“DeepSeekショック”で急落、その後いったん持ち直したものの、2月中旬から3月上旬にかけて大きく売られ、3月10日には106.98ドルの安値を付けている。その後はやや持ち直してはいるものの、3月24日の終値は121.41ドルと、過去最高値から19％下げた水準だ。
DeepSeekに「GPUを増やせば学習効果は必ず向上するか」と質問すると、そうではないと答える。“重要なのは「適切な規模×最適化技術×コスト管理」である”、“「物理的なGPU数よりもアルゴリズム効率とシステム設計が学習効果を決める」という認識が重要である”といった答えが返ってくる。「モデルのパラメータ数、学習データの量、トレーニングに使用する計算資源を指数関数的に増やすと、モデルの性能（タスクの精度、生成品質など）がべき乗測に従って向上する」といったスケーリングの法則を修正するかのような考え方が出てきたことで、投資家のエヌビディアに対する過度の楽観が一旦修正された。それが足元で起きている株価下落の最大の要因であろう。
DeepSeek-R1登場以降における米中最新の大規模言語モデル（LLM）はいずれも、人類の上位数％に入る知能レベルに達しており、人の代わりを務められるレベルに十分達している。これまでは、数学、物理など高い推論力を必要とする学問については、課題も多いと言われていたが、最新モデルはいずれも高い推論力を獲得、一流大学の入学試験で合格レベルに達するほどに進化した。
加えて、オープンソース、安価での提供を始めたことで、DeepSeekは登場からわずか2か月足らずで、政府機関を含め中国社会全体に幅広く浸透した。米国でもLLMのオープンソース化、安価での提供といった流れに追従せざるを得なくなっている。シンギュラリティ通過を目指す動きは弱まることはなく、GPUに対する旺盛な需要は引き続き存在するだろうが、AI革命の重心は「AI＋」、つまりAIの実装へと移りつつある。
今後、定型事務業務を行う公務員、事務系職員、顧客サービス係、配送員、タクシードライバー、製造業における流れ作業を担うブルーカラーから財務会計や法律行政などの業務に携わるホワイトカラーまで、広範な業務分野でAIによる置き換えが進む。社会実装が進む過程でAIへの膨大な需要が発生するはずだ。
