【直近11年で10回】例年4月は海外投資家の買い越しが多いが、必ずしも「株価上昇」に直結していない現実　トランプ関税でさらに不透明感が増す状況に注意

　トランプ米大統領が相互関税の詳細を発表し、株式市場は大きく動揺をしているが、過去の相場を振り返ると4月の相場状況はどのようなものになっているのか。個人投資家・投資系YouTuberの森口亮さんによる、シリーズ「まるわかり市況分析」。森口さんが日本市場において非常に重要な投資主体である海外投資家の動向に着目し、解説する。

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　3月相場が終わり、関税や経済指標の影響から株式市場は軟調な展開が続いています。年度が変わり、4月は海外投資家が買い越す傾向が強いことが意識されているようです。そこで今回は、計測可能な範囲で投資主体別の売買動向と、同期間の株価の推移について調べた結果をお伝えします。

海外投資家は過去11年で10回の買い越し

　海外投資家は、日本株にとって非常に重要な投資主体と言われています。その理由は、日本の株式市場における売買シェアの6割～7割を占める、最大の投資主体であるためです。

　まず、東京証券取引所が毎月公表している「投資主体別売買動向」のデータを確認します。過去11年（2014年～2024年）の4月におけるデータを見ると、11回中10回で海外投資家が買い越しており、その確率は90.9％にのぼります。

　かなりの高確率であることから、多少のファンダメンタルズのブレがあっても、4月は買い越す傾向が強い月と言えそうです。