大手によるM＆Aが活発化するパチンコ・パチスロ業界（イメージ。Getty Images）
近年、全国のパチンコホールの数は減少傾向にあり、1990年代半ばのピーク時から比べると、その数は半分以下になっている。警察庁が4月に公表した統計資料『令和6年における風俗営業等の現状と風俗関係事犯等の取締り状況について』によると、2024年（令和6年）末時点での全国のパチンコホール数は6706店舗で、前年の7083店舗から377店舗減少した。全国でおよそ1万7000店舗が営業していた1995年のピーク時からすると、現在はその約40％程度の店舗数だ。
特に減少傾向が著しいのは設置台数の少ない小規模ホールで、設置台数が多い大規模ホールは現状維持という状態。同資料によると、設置台数101～300台のホールの数は2020年に2733店舗だったのが、2024年には1419店舗とおよそ半分となっている。一方の設置台数501～1000台のホールの数は2020年が2518店舗で2024年が2338店舗と、微減にとどまっている。
そうしたなか、昨今増加しているのが、多くのホールを運営する大手チェーンによる小規模ホールのM＆Aだ。小規模なホールが大手チェーンに吸収されて事業継承されるケースや、地方で展開する数店舗規模のチェーンが全国規模の大手チェーンに買収されるケースも多い。すでに出店済みのエリアの競合店を買収することで、そのエリアにおける寡占状態を作り出す大規模チェーンもある。
コロナ禍やパチンコ・パチスロの出玉規制の影響もあり、2020年以降にパチンコ・パチスロ遊技人口が減少。体力がない小規模ホールが営業を続けられなくなる状況に追い込まれる一方で、複数の店舗を抱える大手チェーンはイベント開催やSNSやYouTubeなどを駆使し、積極的な宣伝展開で集客を図るようになっている。その結果、大手チェーンが有利な状況が色濃くなり、それが大手チェーンを事業拡大へと押し進めているのだ。パチンコ・パチスロ事情に詳しいジャーナリストの藤井夏樹氏はこう話す。
「実際に大手チェーンに買収された小規模ホールが屋号を変えて営業を始めるや否や、人気店になるというケースもあります。大手チェーンなら集客イベントを開催することもできますし、より稼働が見込める人気機種を多く設置することもできる。大手に買収されることで、ユーザーにとってメリットも多いわけです」
では、実際に大手に買収されたホールに通うユーザーは、どんな印象を抱いているのだろうか。生の声を聞いてみた。
