FOMC後の米株市場は乱高下の展開が続いており、相場の方向感が依然として定まらない。FOMC直後に一時低下した米10年債利回りは、5日には3.1％と、2018年11月以来の水準を付けるなど再び上昇に転じている。
欧州連合（EU）はロシア産石油の輸入を年内に停止する方針を示した。また、石油輸出国機構（OPEC）と非OPEC主要産油国で構成するOPECプラスが小幅な増産ペースを維持する姿勢を堅持したことなどから、原油先物相場は再び上昇基調を強めている。さらに、英イングランド銀行（中央銀行）が10月にインフレ率が10％を超えるとの見通しを示したこともあり、今後も世界的なインフレ懸念が根強くくすぶり続けるだろう。こうしたなか、市場は、FRBが積極的な利上げ姿勢を示せば、警戒感から下落。一方で0.75ptの大幅利上げの可能性が後退しても、結局、インフレを抑えられないのではとの懸念から下落するなど、非常に脆い状態が続いている。
米国では11日には4月CPI、12日には4月PPIが発表予定で、非常に注目される。インフレ懸念がくすぶるなか、インフレピークアウトを示唆した3月のCPIの結果に続き、4月のCPIでより明確な伸びの鈍化が示されれば、市場は安心感から再び上昇基調に転じる可能性が高い。その場合、FOMC前からすでに市場のセンチメントは機関も個人もかなり悲観的に傾いていたことから、リバウンドが長めに続く可能性があろう。一方、CPIやPPIの結果が予想を上回り、インフレピークアウト期待を打ち消す場合には、相場は一段の深押しが警戒される。今後も高いボラティリティー（変動率）が続きそうで、下落した時には買い、上昇した時には即座に売るといったこまめな逆張り戦略が引き続き求められよう。
国内では決算発表が本格化する。9日には日本郵船<9101>や川崎汽船<9107>、10日にはソニーG<6758>のほか、三菱商事<8058>や伊藤忠商事<8001>、日本製鉄<5401>、住友鉱<5713>、AGC<5201>、11日にはトヨタ自動車<7203>、INPEX<1605>、12日にはソフトバンクG<9984>、東京エレクトロン<8035>などと注目決算が目白押し。直近の相場動向を踏まえる限り、海運やコモディティなどの市況関連株の好決算には素直に買いが入りそうで、利益確定売りが先行した場合でも持ち直しは早そうだ。一方、需要のピークアウト懸念や金融引き締め懸念から、ハイテク株は好決算でも買いが手控えられることが予想される。物色動向としては、引き続きハイテク・グロース（成長）株は相対的に厳しく、コモディティ関連やディフェンシブ性の強い銘柄が好まれよう。
今週は9日に日銀金融政策決定会合議事要旨（3月17-18日開催）、3月毎月勤労統計調査、中国4月貿易収支、10日に3月家計調査、11日に3月景気動向指数、中国4月PPI、中国4月CPI、米4月CPI、米4月財政収支、米10年国債入札、12日に日銀金融政策決定会合の主な意見（4月27-28日開催）、4月都心オフィス空室率、4月景気ウォッチャー調査、米4月PPI、米30年国債入札、13日に5月限オプション取引に係る特別清算指数（SQ）算出などを控える。
