また、百貨店のメーシーズが高インフレ下においても高級品需要が持続していることを背景に、通期利益見通しを上方修正し、株価が急伸した。これにより、ウォルマートやターゲットの小売大手の決算を受けて急速に懸念が強まっていた米国個人消費の動向についても、懸念が緩和されている。
今週は中国の購買担当者景気指数（PMI）のほか、米国ではサプライマネジメント協会（ISM）が公表する製造業・非製造業の景気指数や雇用統計が発表される。投資家の関心がインフレや金融政策から景気後退の可能性に移ってきているなか、指標結果に対する注目度は今まで以上に高まっていると言える。今週はこうした指標結果を、固唾を呑んで見守ることになるため、神経質になりやすいだろう。
一方、米国債利回りに対する社債の上乗せ分、いわゆるクレジットスプレッドの動きなどに注目したうえで、複数の機関がほぼ同じタイミングで、ボラティリティーがピークを迎えたこと及び株式市場の底打ちが近いことを指摘した。相場は徐々に反転トレンド入りするタイミングに近づきつつあると考えられる。このため、今週は神経質ながらもリバウンド局面を迎える前の底値固めの週になると期待したい。
今週は31日に4月失業率・有効求人倍率、4月鉱工業生産、4月住宅着工統計、中国5月製造業PMI、米3月S&Pコアロジック・ケース・シラー住宅価格指数、米5月消費者信頼感指数、6月1日に1-3月期法人企業統計、中国5月財新製造業PMI、米5月ISM製造業景気指数、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、2日に米5月ADP全米雇用リポート、米4月製造業受注、3日に米5月雇用統計、米5月ISM非製造業指数などが発表予定。
