ここに来てにわかに動意づいているのがグロ－ス（成長）株だ。先週末の東京市場ではマザーズ指数が急伸し、東証プライム市場でもグロ－ス株が久々に強い動きを見せた。リセッションを急速に織り込む傍ら、FRBが想定よりも早い段階で利上げの打ち止め、再緩和への転換を強いられるのではないかと捉える向きが増えていると推察される。
金利の急伸が止まり、低下基調にあることは相場にとってポジティブにも捉えられるが、リセッションを反映した金利低下であることを踏まえれば、手放しで喜ぶことはできない。また、直近の高官発言から、FRBは7月以降も0.75ptの大幅利上げを続ける可能性が高まっている。さらに、6月から始まった量的引き締め（QT）は9月からは2倍のスピードに加速する。
数十年ぶりの大幅利上げの連続実施に加えて、過去にない急速なペースで進めるQTという異例の組み合わせによる引き締め策の進行を踏まえると、グロ－ス株の本格復調を期待するのはまだ気が早いだろう。
当面はインフレ懸念とリセッション懸念の間を行ったり来たりする不安定な相場が想定され、物色動向も定まりにくいと考える。グロ－ス株の上値を追うのも一策だが、小まめな利益確定が必要だろう。足元急速に値を崩している資源関連株や防衛関連株も、それまでの株価上昇の背景にあったストーリーが完全に崩れ去ったわけではないため、売りが一巡した後、再び脚光を浴びる可能性がある。大きく上昇したら利確、大きく下げたところは押し目買いなど、逆張り戦略が奏功しやすい環境と考える。
今週、国内では小売やサービスなど内需系企業の3-5月期決算の発表が始まる。原材料費の高騰や円安進行を背景に厳しい内容が想定されるが、あく抜け感が高まるかなどに注目したい。また、海外では米国で物価関連の指標や半導体大手マイクロン・テクノロジーの決算が発表される。中国では6月製造業購買担当者景気指数（PMI）が発表予定で、海外市場の動向にも注目したい。
今週は27日に日銀金融政策決定会合の「主な意見」（6月16～17日開催分）、米5月耐久財受注、28日に米4月S&Pコアロジック・ケース・シラー住宅価格指数、米6月消費者信頼感指数、29日に5月商業動態統計、米1-3月期GDP確報値、北大西洋条約機構（NATO）首脳会議、30日に5月鉱工業生産、5月住宅着工統計、中国6月製造業/非製造業PMI、米5月個人所得・個人支出、マイクロン・テクノロジー決算、7月1日に5月失業率、5月有効求人倍率、6月都区部消費者物価指数、中国6月財新製造業PMI、米6月ISM製造業景気指数などが発表予定。
