北海道に移住した柴咲コウ（左）。岩城滉一も移住を検討中だという
都会を脱出して自然豊かな地方に移住する人や、週末を田舎で過ごす二拠点生活を始める人が増えている。リモートワークが当たり前になるなどライフスタイルが変化したいま、“自分の生き方に合う場所で暮らす”という選択肢もありかもしれない。
新型コロナウイルスをきっかけに、移住や二拠点生活が注目を集めている理由は2つ。1つは、リモートワークを導入する企業が増えた結果、ネット環境さえ整えば、どこでも仕事ができるようになったこと。もう1つは、ワークライフバランスの多様化で、仕事以外の「家族と過ごす時間」や「趣味」などに重きを置いた働き方が浸透したことにある。
内閣府が7月22日に発表した「第5回新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」によると、東京圏に暮らす人で地方移住に関心がある人は増え続け、コロナ禍以前の25.1％から、34.2％まで上昇。東京23区では37.2％とさらに高かった。
都会で暮らすことが必要条件のように思える芸能界においても、ここ数年で、地方に生活の拠点を移す人が増えている。松山ケンイチ（37才）・小雪（45才）夫妻は2018年に、柴咲コウは2020年に、自然環境を求めて北海道に移住。紺野美沙子は、夫の仕事の都合で東京と富山県の二拠点生活を始めている。
また、これから北海道に移住する予定の岩城滉一・結城アンナ夫妻は、移住を進める様子をYouTubeチャンネル「#51TV」で公開し、「70才になって、終活みたいなもの。体が動くいまのうちに、やりたいことをしたい」と理由を明かしている。
関心はあるが、資金面が心配という人の場合、各自治体が行っている「移住支援金」（最大100万円、単身は60万円）が利用できる。受け取るには、
【1】東京23区の在住者または通勤者
【2】東京圏以外の道府県または東京圏内の条件不利地域（過疎地域、離島など）への移住者
【3】地域の中小企業に新規就業した人、または起業支援の交付決定を受けた人
という要件がある。少々ハードルが高く見えるが、2020年12月からは転職をせず、リモートワークなどで働く地方移住者も補助の対象になり、利用しやすくなっている。
このほか、住宅取得のための補助金を出す自治体もあり、愛媛県大洲市では、古民家を活用した移住補助が充実。「空き家取得費補助金」として、空き家を購入する際に最大で100万円、「空き家改修費補助金」として最大500万円の補助が受けられるなど、自治体独自の移住者誘致策はさまざまだ。
取材・文／山下和恵
※女性セブン2022年8月18・25日号
