2023年4月からの「遺伝子組換え表示制度」改正が食生活にどう影響するか（写真：イメージマート）
科学の進歩とともに、われわれが口にする食べ物も驚くべきスピードで進化してきた。収穫量が多い稲、甘くて長持ちするトマト、肉厚な魚、細胞から作る肉……聞けば夢みたいな話だが、危険が潜んでいるかもしれない。
「代替肉のシェアはいまは小さくても、これらの商品は今後いいものになる」
1月23日、マイクロソフトの共同創業者であるビル・ゲイツ氏はこう語った。
メタンを発生させない植物由来の代替肉をはじめ、「食糧危機不安の解消」や「環境問題の解決」「動物福祉」などを謳い文句にした数多の食べ物が最新テクノロジーを駆使し、急ピッチで開発されている。
そこに「慈善活動家」を名乗るゲイツ氏をはじめとする大資本家や大企業が相次いで参入している。だが、本来は「自然界には存在しない」その作られた食べ物は、どこまで安全なのか、不安視している人もいる──。
北米産大豆で「100％非GM」を証明することは不可能
ロシアのウクライナ侵攻によって、ウクライナからの穀物供給が不足し、世界的に価格が高騰。輸入に頼る日本も大きな影響を受けている。紛争のみならず、干ばつや水害などの異常気象、病害虫の発生など、穀物生産はさまざまな影響を受けやすい。
しかし、遺伝子組み換え技術によって気候変動や病気に強い作物の栽培がより広範に行えるようになれば、食料システムは紛争や感染症などの影響を受けにくくなるといわれている。
すでに遺伝子組み換え（GM）食品は大量に市場に出回っている。その大半が除草剤をかけても死なない「除草剤耐性作物」だ。
現在は大豆やトウモロコシなどがメインで、米国で栽培されている大豆の94％は遺伝子操作されているという。
