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【株式投資】暴落時のケース別対処法 配当目的なら「そのまま」、値上がり益目的なら「損切りルール厳守」、ポートフォリオ見直しの好機に

株価下落時は、リスクを取りすぎていないかを確認する機会につなげたい(写真:イメージマート)

株価下落時は、リスクを取りすぎていないかを確認する機会につなげたい(写真:イメージマート)

 直近でも日経平均株価が1日で1300円下げる日も出てきて、株価が大きく動いている。株式投資をするうえで突然の暴落が起きた際はどう対処すればよいのだろうか。『世界一楽しい!会社四季報の読み方』などの著書がある個人投資家で株式投資講師・藤川里絵さんが解説するシリーズ「さあ、投資を始めよう!」。第102回は、「暴落時の対処法」について。

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 今年に入って、日本株もアメリカ株も、主要な指数が史上最高値を更新するなど非常に堅調でした。ところが7月の中旬ごろから、日本株もアメリカ株も、またほか世界中の株式が大きく下落。とくに日本株は、円高の進行もともなって、記録的な下げとなりました。今年、投資デビューをした人にとっては、はじめての試練です。暴落がきたときに、どうすればよいか戸惑っているかもしれません。そこで、今回は、暴落時の個別株の対応方法を解説します。

配当目的の長期投資なら「そのまま」

 暴落時にどう対応するかは、そもそもどういう目的でその株を買ったかによります。

 まず配当目的で長期投資を前提としていたなら、慌てずそのまま保有してよいと思います。もちろん、その企業の業績が悪化傾向で株価が下落しているのなら、売却したほうがよいですが、そういった個別の要因ではなく、全体相場につられて下げている場合は、とくに焦る必要はありません。余裕があれば、買い増しを検討してもよいでしょう。安いところで買えば、配当利回りが上がります。

値上がり益が目的なら損切りルールを厳守

 値上がり益が目的で購入していたなら、当初決めた損切りラインを割ったら速やかに売却しましょう。この会社の業績は悪くなってないからとか、これは売られすぎだとか、手放さない理由はいくらでも作れますが、いったんは売却したほうが精神の安定が保てます。手放すまでは「これ以上下がってくれるな」と祈っていたのに、手放したとたん「もっと下がれ」と思うから不思議なものです。

 こういう暴落時は、どこで下げ止まるか誰にも分かりません。実際、直近でも日経平均株価が6日連続下げたから、さすがにそろそろ反転だろうと思いきや、翌日、さらに1000円以上下げるという荒々しい展開がありました。こんなことなら、もっと早く売っておけばと後悔した人も多いことでしょう。評価損が膨らみすぎるとますます売りづらくなり、そのまま塩漬けになる可能性が高くなります。

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