世界中に溢れた資金は、株式市場のみならず暗号資産にも大量流入。奇しくもビットコインにバブルをもたらしたのはテスラだった。今年2月、テスラが15億ドルものビットコインを保有していることが明らかになると、ビットコイン価格が急騰。ビットコインを大量保有するマスク氏のTwitterでの発言が度々注目を集め、“ビットコインが上がるからテスラ株も上がる”というサイクルが作り出された。米国の金融市場では、「ツーといえばカー」と言わんばかりに、「イーロン・マスク→テスラ→ビットコイン」という連想ゲームが定着していったのだ。
行動経済学では、このように「ざっくりと物事をつかみ」、「直感的に物事を理解」して意思決定することを「ヒューリスティック（heuristic）」と言う。ビットコインとテスラの連関性は、まさにヒューリスティックの極みと言えるだろう。
揺らぎつつあるテスラの優位性
しかし、単純化された「ヒューリスティック」はいつまでも続かない。ビットコインは4月14日に一時700万円台まで上昇したが、テスラがビットコインによるEVの購入停止を発表すると暴落。その後1か月足らずで300万円台まで価値を半減させている。テスラ株も一時の勢いを失い、現在は600ドル台で推移している。
なぜこうなったのか。ごく簡単に言えば、テスラ株もビットコインも実体とかけはなれて「高すぎた」のである。冷静に考えてみると、そもそも実体のないビットコインもさることながら、テスラの実績PER（株価収益率）は800倍を超え、異常なほど割高である。
確かに、世界的な「脱炭素」の流れからEVの注目度はますます高まっているが、だからといってEVはテスラが独占しているわけではない。トヨタやVW（フォルクスワーゲン）、BMWやメルセデス・ベンツなど、世界の名だたる自動車メーカーがEVの普及を本格化しており、中国でもBYD（比亜迪）などのEVメーカーをはじめ、車載用電池最大手のCATL（寧徳時代新能源科技）などが台頭している。とりわけ世界最大の自動車大国となっている中国では、既にテスラ車の販売が頭打ちとなりつつあり、その優位性も揺らいでいる。
