5月以降の主な商品の値上げスケジュール
そういったリスクを回避する選び方について、中田氏はこう説明する。
「自社で発電源を持つ、石油系会社や都市ガス会社、母体事業が規模の大きい通信系の会社などを選ぶとよいでしょう。代表的なものに、伊藤忠エネクスが設立した『TERASELでんき』や、『idemitsuでんき』『ソフトバンクでんき』などがあります。新電力への切り替えによって年1万円ほど電気料金を下げることができるケースは珍しくありません」
切り替えの際は、契約プランの見直しも必須だ。
「家族が一番電気を使う時間帯の使用量を把握して、余剰があるなら契約アンペアを1つ下げましょう。一般的に2人世帯の場合、40Aが平均的な電力量で、大きいほど基本料金も高くなる。適切なアンペア数にすることで節約につなげられます」（中田氏）
最適な選択は何か、検討を重ねることが大切だ。
※週刊ポスト2022年4月29日号
