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防災のプロが携帯する“あらゆる事態を想定した”4.5kgの「防災グッズ」の中身

備え・防災アドバイザーの高荷智也さんが通勤用リュックに収納している「防災グッズ」の中身

備え・防災アドバイザーの高荷智也さんが通勤用リュックに収納している「防災グッズ」の中身

 東日本大震災から12年。今年2月にはトルコ・シリア大地震が発生し、190万人以上が避難生活を強いられるなど、混乱が続く。もちろん地震大国・日本も他人事ではない。自分の命を守るために必要な事前の備えとは──。防災の専門家に話を聞いた。

 地震は地下のプレート(岩盤)のずれで起こるもの。「太平洋プレート」「フィリピン海プレート」「ユーラシアプレート」「北アメリカプレート」の4つのプレート上にある日本列島は、必然的に地震が多くなる。近い将来起こると予想される巨大地震としては、南海トラフ地震、首都直下地震、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震、中部圏・近畿圏直下地震などがあり、特に、南海トラフ地震や首都直下地震は30年以内に70%の確率で起こると懸念されているが……。

「あくまで確率です。過剰に恐れたり、私の地域は関係ないと油断するのは無意味です。なぜなら、地震はいつどこで起こるかわからないからです」と言うのは、備え・防災アドバイザーの高荷智也さんだ。

「日本に暮らす限り、誰もが例外なく“明日被災者になるかもしれない”という認識を持つことが重要。特に、地震は“起きたときがいきなり本番”ですから、事前にどういう対策をしていたかで生死が決まります」(高荷さん・以下同)

 大地震による主な被害は、以下が想定される。

【1】家具の転倒や建物の倒壊。
【2】電気・ガス・水道・ゴミ回収などのインフラ停止。
【3】津波、土砂災害、地震火災(大規模な延焼火災)、原発事故など、生じる場所が決まっている二次災害。

 これらで死なないためには、事前の備えが必須だ。

「【1】の場合は、家具転倒防止器具の設置やガラスの飛散防止用フィルムの装着、住宅用火災警報器や消火器の設置を。耐震基準が改正された1981年以前の建築物は、倒壊の恐れがありますので、つぶれない家を目指すなら、耐震等級3の頑丈な家への建て替えも視野に入れましょう」

【2】が起きた場合は、インフラ代替品(カセットコンロや電源)や、水・食料品・日用品は最低3日、できれば1週間分の備えが望ましいという。

「特にマンションの高層階にお住まいのかたは1週間停電し、エレベーターも動かないという事態を想定し、充分な備えをおすすめします」

【3】の災害の影響を受ける地域に住んでいる人は、避難を想定した「非常持ち出し袋」の準備が必須だ。

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