《FPが指南する保険の見直し術》老後の保障は「共済だけで十分」か　特徴は“シンプルな保証内容”と“手頃な掛け金”

　人生後半戦のライフプランを考えるうえで欠かせないのが「家の次に高い買い物」と言われる保険の見直しだ。まだ子育て真っ盛りといった現役世代は民間保険による手厚い保障も必要だろう。だが、年齢を重ねるごとに、不要な特約も増えてくる。何をどう見直すか──その悩みを解消する武器となるのが、「共済」だ。専門家の試算によると、安くてシンプルな共済だけで、老後の保障は十分なケースが多いと判明した。【前後編の前編】

過剰保障になりがち

　かつて大手生命保険会社に勤務し、民間保険、共済、不動産、年金、相続とあらゆる老後マネーに精通するFP（ファイナンシャルプランナー）の横川由理氏が言う。

「生保や医療をはじめとする民間保険は基本的に現役世代が加入するものです。働き盛りの大黒柱に万一のことが起きたら……そんなリスクに備えるための商品設計なので、子供が独立し、ローン残額も少ないリタイア世代が現役時代の保険に加入し続けていると、過剰保障になっているケースが少なくありません。

　もちろん、個々の年収や家族構成によって保険の必要、不必要の判断は変わりますが、年齢を重ねるほど見直す余地が大きくなりやすい」

　保険を見直すうえでやっかいなのが、保障内容の組み合わせが複雑で“費用対効果”が分かりにくいことだ。

「手術、入院、がん罹患時とそれぞれ特約があり、何を解約して何を残せばいいのか、正直よく分かりません。いっそすべて解約したいと考えますが、無保障状態になるのも怖い」（都内在住 62歳男性）

　そこでひとつの選択肢となるのが、シンプルな保障内容と手ごろな掛け金が特徴の「共済」だ。