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任天堂が打ち出した「Switch 2」“本気の転売対策”の余波 公式の予約抽選はSwitchユーザー優先で、新規ユーザーからは「子供に買ってあげたいけど手に入らないかも…」と不安の声

6月5日に発売される「Nintendo Switch 2」(時事通信フォト)

6月5日に発売される「Nintendo Switch 2」(時事通信フォト)

 任天堂は4月2日、新しい家庭用ゲーム機『Nintendo Switch 2』(以下「Switch 2」)の詳細を発表した。前世代機の『Nintendo Switch』(以下「Switch」)の発売から約8年、待望の新機種登場にゲームファンならずとも注目が集まっている。

 Switch 2の発売日は2025年6月5日。日本国内での価格は、日本語・国内専用版が4万9980円、多言語対応版が6万9980円と発表された。すでに任天堂の公式オンラインショップである「マイニンテンドーストア」では抽選販売の予約がスタートしており、抽選参加には〈2025年2月28日(金)時点で、Nintendo Switchソフトのプレイ時間が50時間以上であること(体験版ソフト、無料ソフトは除く)〉、〈応募時点で「Nintendo Switch Online」に累積1年以上の加入実績があり、応募時にも加入していること〉という条件が設けられている。

 また、日本語・国内専用版は、対応言語は日本語のみで、「国/地域」を「日本」に設定しているニンテンドーアカウントのみ連携可能。日本語以外の言語でのプレイ、ならびに日本以外の国/地域を設定するには、多言語対応版を購入する必要がある。

 今回の「日本語・国内専用版」と「多言語対応版」の2種類が異なる価格でラインナップされたのは、言うまでもなく転売防止のためだろう。

 たとえば、アメリカでのSwitch 2の価格は499.99ドル。1ドル=140円で計算すると約7万円となる。Switch 2の日本語・日本国内版を日本国内で購入して海外で転売すれば、単純計算で1台あたり2万円ほどの利ざやが出る。海外でプレイされることを前提とした「多言語対応版」が海外での価格とほぼ同じ約7万円に設定されたことで、転売のメリットが減じるというわけだ。さらに、「多言語対応版」についてはマイニンテンドーストアでのみ購入可能であり、転売業者による買い占めを難しくしている。

 新型ゲーム機が登場した際は、日本から海外への転売だけでなく、日本国内でプレミア価格となって転売されるケースも多い。それを防ぐという意味では、マイニンテンドーストアでの抽選参加条件を設けたことは大きな効力を発揮するだろう。特に、〈2025年2月28日(金)時点で、Nintendo Switchソフトのプレイ時間が50時間以上であること(体験版ソフト、無料ソフトは除く)〉という条件は、今から頑張ってプレイしても満たすことはできず、基本的にはSwitchの熱心なユーザーのみが予約にエントリーできるという状況だ。転売業者を排除し、Switchユーザーに優先的に本体を供給しようという任天堂の強い意志が見えてくる。

 全国のゲーム取扱店やオンラインショップでは4月24日から、予約販売を行っていくとのことだが、こちらについての抽選参加条件などは不明。各店舗によって条件が異なるものとなりそうだが、マイニンテンドーストアで予約に参加できないユーザーによる争奪戦も予想される。

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